エネルギーを創る大容量ソーラー 業界をリードし続けた大容量搭載技術で、たくさんの自然エネルギーを供給します。

1ハイムで暮らせば、払うはずの光熱費が「貯まる」?

ソーラー住宅で家計不安を大きく削減!

省エネと創エネの高い効果が期待できるハイム。光熱費のプラス収支も夢ではありません。

20年で約940万円もの差に!

試算条件

【一般的な高断熱住宅】
UA値0.87/オール電化仕様/全館24H運転空調
【セキスイハイム スマートパワーステーション】
ソーラー 10.4kW/UA値0.6/オール電化仕様/新快適エアリー(全室空調)24H運転(おすすめタイマー使用)/蓄電池7.2kWh仕様/建築地域:名古屋/延床面積:127.1m2 /電力契約:中部電力「スマートライフプラン」/電気代単価:2016年4月現在の価格/売電単価(20年固定):(24円+税)/kWh
  • 実際の光熱費はお客様の邸ごとの敷地条件、プラン、設備仕様、生活スタイル、今後の購入電気代単価の変動などにより変化します。
  • 燃料調整費、再生可能エネルギー発電促進割賦金は含みません。
  • 売電単価は2016年4月以降の単価を元にしています。

https://www.youtube.com/watch?v=-cPy4k3-9WU

太陽光発電で光熱費プラス収支

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2ソーラーは「たっぷりのせて、たっぷり発電」がおトク

ハイムのフラットルーフの特徴 家の向きに関わらず、屋根全体に日があたる

ハイムなら10kW以上の「大容量ソーラー」も可能

ハイムの屋根には、たっぷりのソーラーパネルを載せられるので、発電量にも差が出ます。たとえばフラットルーフなら、部分的に庇を延長させてパネルを増やすことができ、平均的なソーラー住宅を大きく上回るパネルを乗せることも可能

  • 屋根いっぱいにパネルが載せられます。
  • 庇を延長すれば、※さらにたっぷり発電できます。
  • イラストはイメージです。また庇延長は商品タイプ・プランにより採用できない場合もあります。一般住宅でのソーラーパネル平均搭載量は約4.26kW(J-PEC H26年度新築の補助金対象件数より)。ハイムは平均で6.3kW(H26年度)、約35坪の一般的な延床面積でも、最大10.4kW搭載できます(セキスイハイム スマートパワーステーション屋根の場合)。

https://www.youtube.com/watch?v=V_snfU3qgG4

フラット屋根で発電力アップ

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3独自のサポート※1で、検討中も入居後も安心

豊富なノウハウによる独自のソーラー発電サポート1

建てる前から建てた後までサポートが続くことがスマートハイムの特長です。独自のユニット工法による品質の高さ、世界一位※2を誇る搭載実績から得られた豊富なケースを研究・分析しているから、詳細で信頼性の高いシミュレーションや見守りサービスを提供できます。

豊富なノウハウによる独自のソーラー発電サポート※1

  • 1 異なる太陽光発電メーカーに対応ができ、独自のアルゴリズムにて発電の異常値を検知する(特許取得)のはセキスイハイムのみとなります。(2016年4月現在。当社調べ)すべての異常を検知できるわけではありません。
  • 2 ソーラー住宅建設最多棟数「Most solar-powered houses built」(リフォーム含む)161,013棟(2014年12月末現在)は、ギネス世界記録™に認定されています。
  • 3 光熱費シミュレーションは、お客様のご希望により実施しております。詳しくは営業担当までお問い合わせください。
  • 4 一部対応できない電力会社や電力契約メニューがあります。

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4ゼロエネルギーの暮らしが叶います

スマートパワーステーションでは、98%がゼロエネルギーを達成

電力の自給自足を目指すことができるフラッグシップモデル「スマートパワーステーション」では、大容量ソーラーに加え、家庭用蓄電池を搭載し、HEMSで電力の使い方を賢くサポートしてくれます。その結果、多くのお客様がムリな節約をしなくても、経済的で環境にやさしいゼロエネルギーの暮らしを始めています。

スマートパワーステーションでは、98%がゼロエネルギーを達成※

  • 【スマートパワーステーション電力量収支の実邸調査(2015)】◆ゼロエネルギー住宅の運用の定義・家電、調理を含むものを「家電込みゼロエネルギー」・家電、調理を含まないものを「家電抜きゼロエネルギー」に基づき、分類。◆「家電込みゼロエネルギー」を達成した実邸の割合と、「家電抜きゼロエネルギー」を達成した実邸の割合の合計。◆ゼロエネルギーまたはゼロエネルギー住宅は、オール電化で電力以外のエネルギーを使用しない実邸を対象としており、消費電力<発電電力量である実邸をゼロエネルギー住宅と判定しています。◆本調査は、実際に入居された結果、すなわち“運用時評価”としてのエネルギー収支に関する報告です。ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)支援事業(平成26年度補正予算に係るもの)の要件等、“設計時評価”によるZEHの集計報告ではありません。

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