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セキスイハイムセキスイハイムの平屋住宅

コラム05

平屋の価格はどれくらい?
坪単価の目安や費用を抑える工夫を解説

新築住宅の中でも注目を集めている平屋は、2階建てと比べた価格差が気になる方も多いようです。「費用が高くなるのでは」と心配する方も少なくありません。

この記事では、平屋の坪単価の目安や「平屋は高い」といわれる理由、コストを抑えるための工夫について詳しく解説します。

あわせて、平屋を新築する際に活用できる補助金制度も紹介しますので、価格への不安を解消し、理想の住まいづくりに役立ててみてください。

注文住宅の
新築価格の目安は?

注文住宅を検討するうえで、まず気になるのが建築費用の目安です。ここでは、坪単価の平均や広さごとの建築費から、予算設計の参考になる情報を紹介します。

注文住宅の坪単価の平均は?

注文住宅の価格感をつかむには、坪単価を目安にするとわかりやすくなります。坪単価とは、住宅1坪(約3.3㎡)あたりの建築費用のことで、建物のグレードや工法によって異なります。

住宅金融支援機構の「フラット35利用者調査」によると、2023年度の注文住宅における建築費の全国平均は約3,861万円(税込)で、延床面積は約119.5㎡(約36坪)となっています。このデータから換算すると、1坪あたりの建築費は約107万円(税込)です。

この金額には、建物本体の工事費に加えて、給排水や地盤調査などの付帯工事費も含まれます。

坪数別の建築価格の目安と考えられる間取りは?

注文住宅の建築費を検討する際には、坪数ごとの価格とあわせて、実現しやすい間取りの目安を把握しておくと、予算と希望の暮らし方をすり合わせやすくなります。

以下は、坪単価107万円(税込)とした場合の、延床面積に応じた建築費目安と実現しやすい間取りのイメージです。

坪数 建築価格の目安 考えられる間取り例
25坪(約83㎡) 2,675万円(税込) 2LDK(夫婦2人〜小家族)
30坪(約100㎡) 3,210万円(税込) 3LDK(標準的なファミリー層)
35坪(約115㎡) 3,745万円(税込) 3LDK+α(WIC、書斎など)
40坪(約132㎡) 4,280万円(税込) 4LDK(大家族、二世帯も視野に)
※「フラット35利用者調査」のデータから換算した坪単価による目安を示しております。各種条件により建築価格は変動します。

実際の建築費は、選ぶ構造や設備グレード、土地条件などによって大きく変動します。また、一般的には坪数が少ないほど坪単価が高くなる傾向もあります。

そのためあくまで目安としてとらえつつ、希望の間取りを実現するにはどの程度の予算が必要かをイメージする際の参考にしてみてください。

平屋は価格が
高くなりやすいって本当?

平屋は「高い」と言われることがあり、気になっている方も多いのではないでしょうか。ここでは、平屋の価格が高くなりがちな理由と、居住効率からみたメリットを解説します。

平屋の坪単価が2階建てより高くなりやすい理由

平屋は「2階建てよりも価格が高い」といわれるのには、坪単価の違いが関係しています。

たとえば、住宅金融支援機構のデータから換算した坪単価107万円という数字は、平屋だけでなく2階建てや3階建ても含めた全国平均の値です。

同じ延床面積の住宅を建てる場合、平屋は建物すべてが1階に収まるため、基礎と屋根の面積が2階建てよりも広くなります。基礎と屋根は比較的コストがかかりやすい部分なので、どうしても坪単価は高くなりやすい傾向があります。

こういった理由から、「平屋は割高」と感じやすくなるのです。

ただし「居住効率」は平屋のほうが高い

一方、坪単価だけを見て「平屋は割高」と判断するのは、少し早計かもしれません。

それは、2階建て住宅で必要になる階段やホールなど、実際に居住することのないスペースが、平屋にはほとんどないためです。

そのためたとえば同じ延床面積30坪でも、実際に居室などに使える面積は平屋のほうが広くなります。こうした違いをふまえると、坪単価が高いからといって、一概に「平屋は高い」と言い切れない面があるのです。

それでも平屋を
選ぶメリットは?

建築費がやや高くなる傾向があっても平屋を選ぶ人が増えているのは、それだけのメリットがあるからです。ここでは、平屋ならではの魅力や暮らしやすさの理由について、具体的に見ていきましょう。

階段のない暮らしができる

平屋はすべての生活空間がワンフロアにまとまっているため、階段での上下移動が不要です。小さな子どもや高齢者でも安心して移動でき、将来、介護が必要になった場合にも対応しやすいという安心感があります。

とくに車椅子の利用を想定した場合でも、階段がないためバリアフリー設計がしやすいことから、「終の棲家」として選ばれることも増えています。

実際、2階建て住宅では高齢になると「2階をほとんど使わなくなった」という声も多く聞かれます。階段のない暮らしは、永く快適に住み続けたい方にとって大きな安心材料になるでしょう。

動線が短くワンフロアで完結する

平屋はすべての部屋が1階に集約されているため、生活動線や家事動線がシンプルになります。洗濯物を「洗う・干す・たたむ・しまう」といった一連の作業も、すべて1階で完結するので、時短にも効果的です。

また、ワンフロアで家族の動きが見えやすく、コミュニケーションがとりやすい住まいになるのも平屋の特長です。小さな子どもや要介護者がいる場合でも、見守りやすい間取りが実現しやすくなります。

地震の揺れによる影響を受けにくい

平屋は2階や3階がないぶん、構造上、建物の重心が低くなります。その結果、地震の揺れによる影響を受けにくくなるのが大きな特長です。建物全体が安定すると災害時の倒壊リスクを抑えられるため、安心して暮らせる住まいとして注目されています。

とくに地震の多い日本においては、耐震性能の高さは住宅選びの重要なポイントと考える方が少なくありません。長く安心して暮らせる住まいにしたい時に、平屋は心強い選択肢となるでしょう。

<コラム>
セキスイハイムでは、数百年に一度の大地震※にも耐えうる強靭な構造体として、「ボックスラーメン構造」を採用。鉄骨の柱と梁を高精度に溶接し一体化させることで、優れた耐震性を実現しています。
※住宅性能表示制度の耐震等級(倒壊防止)に基づきます

鉄骨を溶接で一体化させた構造体の画像

さらに、建物を「面」で支えるベタ基礎と組み合わせることで地盤への負荷を抑え、揺れに強い住まいを可能にしています。

創エネしやすい

創エネ性能を活かした省エネ住宅を目指す方にも、平屋は注目されています。

平屋は、同じ延床面積の2階建てや3階建てに比べて屋根面積が広くなるため、太陽光パネルを多く載せやすいことが理由です。

設置できる面積がひろがれば発電量も増やせることから、光熱費の削減はもちろん、売電による収入も期待できるでしょう。

屋外とのつながりを感じて暮らしやすい

平屋はすべての部屋が1階に配置されているため、屋外とのつながりを感じやすく、自然と一体感のある暮らしを楽しめるのも特長です。とくに、リビングとウッドデッキを隣接させれば、外の景色を身近に感じながらくつろげる「アウトドアリビング」として機能します。

また、勾配天井や高窓を取り入れた設計もしやすく、高所から自然光や風を効果的に採り入れながら、空間にひろがりと抜け感を演出できるのも魅力です。

眺望や採光・通風にすぐれた心地よい空間は、機能性だけでなく、感性にも響く暮らしを実現してくれるでしょう。

平屋の価格を
抑えるためにできる工夫は?

平屋はやや割高になる傾向があるとはいえ、工夫次第でコストを抑えることも可能です。ここでは、設計や設備選びの観点から、予算内で理想の住まいに近づけるための具体的なポイントを紹介します。

シンプルな構造・形状で設計する

平屋の価格を抑えるには、建物の形状や構造をできるだけシンプルに設計することが効果的です。

建物の形状が複雑になるほど、建材や職人の手間が増え、コストが上がる原因になります。
そのため、施工効率を高めてコストを抑えるには、凹凸の少ない長方形や正方形に近いシンプルな形状がおすすめです。

とはいえ、シンプル=味気ないわけではありません。使用する建材や窓の配置、外構デザインなどの工夫次第で、コストを抑えながらも外観に個性を出すことは十分に可能です。

設備グレードを部分的に調整する

平屋の建築コストを左右する要素のひとつが、水まわり設備の選び方です。

キッチン・バス・トイレなどはモデルやグレードの幅が大きく、ハイグレード品を選べば数十万円単位で費用が上がるケースもあります。一方で、標準仕様でも十分な性能をもつ設備は多いため、こだわりたい部分と、コストを抑えやすい部分を見極めることが重要です。

たとえば「キッチンは広く快適に、トイレは標準仕様でOK」など、メリハリをつけることで全体の納得感が高まります。自分たちの優先順位に沿って設備を選んでいくと、無理のないコスト調整をおこなえます。

規格型住宅を検討する

コストを抑えたい方は、あらかじめ用意された基本プランをベースとする規格型住宅を検討してもよいでしょう。外観や設備などを選んでカスタマイズするのみにとどまるため、設計コストや工期を短縮しやすくなります。

ただし、規格型住宅は間取りやデザインの自由度が限られることから、ライフスタイルにあわせて細部まで設計したい方には、満足度が低くなる可能性があります。コストだけで判断せず、自分たちの暮らしに合った選択をすることが大切です。

平屋の価格を考える時には
ライフサイクルコストも
意識しよう

平屋の価格を抑えようとするあまり、断熱・気密・耐震といった住まいの基本性能を妥協してしまうと、住まいの快適性を損ねる原因になることがあります。これらの要素はあとからの変更が難しく、長く暮らすうえで後悔しやすいポイントでもあるため、コストカットの対象からは外すのが無難です。

また、外壁や屋根のグレードを下げた結果、塗装やメンテナンスの頻度が増えてしまえば、かえってランニングコストがかさむことにもつながります。

目先の建築費(イニシャルコスト)だけでなく、将来的な維持費(ランニングコスト)もふまえ、トータルで「ライフサイクルコスト」として考えることが、納得のいく家づくりには重要です。

平屋の価格が気になる時には
補助金の活用も検討しよう

住宅を取得する際には、補助金を活用することで費用負担を減らすことができます。対象者や住宅には条件があるうえ、補助金の制度によっては併用ができないので、確認しておきましょう。

子育てグリーン住宅支援事業

子育てグリーン住宅支援事業は、現在政府が目指す2050年のカーボンニュートラル達成に向け、省エネ性能に優れた住宅の取得を国が後押しする制度です。なかでも、エネルギー価格の上昇などで影響を受けやすい子育て世帯などに対し、住宅取得時の負担軽減を目的としています。

なお2025年度からは、より高性能なGX志向型住宅については、全世帯が対象となるよう制度が拡充されました。
(2025年5月29日時点の情報に基づく)

対象住宅(新築) GX志向型住宅 長期優良住宅 ZEH(ゼッチ)水準住宅
対象者 すべての世帯 子育て世帯※1
または若者夫婦世帯※2
子育て世帯※1
または若者夫婦世帯※2
補助金額 160万円 80万円※3 40万円※3
主な条件 ・グリーン住宅支援事業者と工事請負契約を締結し、住宅を新築すること
・床面積が50㎡以上240㎡以下であること
※1 子育て世帯:令和6年4月1日時点で18歳未満の子がいる世帯(令和7年4月末までに着工する場合は令和5年4月1日時点で18未満の子とする)
※2 若者夫婦世帯:令和6年4月1日時点で夫婦のいずれかが39歳以下である世帯
※3 古家の解体撤去をともなう場合は20万円が加算される

制度を利用するには、あらかじめ登録された支援事業者(施工会社)との契約が必要で、申請手続きは事業者が代行します。なお、申請は予算が上限に達し次第終了となるため、早めに検討し申し込むことが重要です。また、この制度は、次に紹介するZEH(ゼッチ)補助金との併用はできません。

詳しくは公式サイトからご確認ください。
子育てグリーン住宅支援事業

ZEH(ゼッチ)補助金(ZEH(ゼッチ)支援事業)

ZEH(ゼッチ)とは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、断熱性能の向上や高効率な設備によってエネルギー使用量を抑えつつ、太陽光発電などでエネルギーを創出し、年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)を実質ゼロにすることを目指す住宅を指します。
※使用環境などの条件により、エネルギー収支がゼロにならない場合があります

このようなZEH(ゼッチ)仕様の住宅を新築する際に活用できるのが、「ZEH(ゼッチ)補助金」です。
(2025年5月29日時点の情報に基づく)

項目 内容
対象住宅 ZEH(ゼッチ)水準住宅
(『ZEH(ゼッチ)』、Nearly ZEH(ゼッチ)、ZEH(ゼッチ) Oriented、『ZEH(ゼッチ)+』、Nearly ZEH(ゼッチ)+)
対象者 ・ZEH(ゼッチ)水準を満たす新築戸建住宅を建築・購入する個人
・新築戸建住宅の販売者となる法人
補助金額 ・『ZEH(ゼッチ)』・Nearly ZEH(ゼッチ)・ZEH(ゼッチ) Oriented:55万円
・『ZEH(ゼッチ)+』・Nearly ZEH(ゼッチ)+:90万円
※蓄電システムなどに対する追加補助あり
主な条件 ・一定の省エネ基準を満たすこと
・SIIに登録しているZEH(ゼッチ)ビルダー/プランナーが関与していること
・ 補助金の申請期限内に着工すること
※ZEH(ゼッチ)には複数の区分があり、省エネ性能や創エネ設備の導入状況によって、『ZEH(ゼッチ)』、Nearly ZEH(ゼッチ)、ZEH(ゼッチ) Oriented、『ZEH(ゼッチ)+』、Nearly ZEH(ゼッチ)+などに分かれています。住宅の仕様や立地条件に応じて、それぞれ適用される基準が異なります。

補助金を受けるには、建築予定の住宅がこれらいずれかの区分に適合していることが前提となるため、事前の確認が欠かせません。また、登録されたZEH(ゼッチ)ビルダーまたはプランナーを通じて申請する必要があります。

なお、この制度は子育てグリーン住宅支援事業との併用はできません。

詳しくは公式サイトからご確認ください。
令和7年度 戸建ZEH(ゼッチ)

自治体の補助金

新築住宅を対象に、各自治体が独自に補助金や助成制度を用意しているケースもあります。制度の目的は、省エネ推進や子育て支援、地域の定住促進など自治体ごとに異なりますが、条件を満たせば数十万円規模の支援を受けられることもあります。
※使用環境などの条件により、エネルギー収支がゼロにならない場合があります

たとえば東京都では、地域特性に応じた高い省エネ性能をもつ住宅の普及を目的に、「東京ゼロエミ住宅」を新築した建築主に対し、費用の一部を助成する制度を実施しています。
(2025年5月29日時点の情報に基づく)

項目 内容
対象住宅 ・都内の新築住宅(戸建住宅・集合住宅など)
・床面積の合計が 2,000㎡未満であること
補助額 ・戸建住宅:水準に応じ40万・160万・240万/戸
・集合住宅:水準に応じ30万・130万・200万/戸
・他太陽光発電設備・蓄電池への助成あり
主な条件 ・東京ゼロエミ住宅」の認証を受けた新築住宅であること
※本補助金は、子育てグリーン住宅支援事業のうち「GX志向型住宅」、またZEH(ゼッチ)補助金との併用は不可

新築を予定している地域でどのような支援が受けられるか、自治体のサイトなどで事前に確認してみるとよいでしょう。

「東京ゼロエミ住宅」への助成制度について詳しくは、公式サイトからご確認ください。
助成制度(東京都)

まとめ

軒下のウッドデッキでくつろぐ夫婦の画像

平屋は構造上の特性から、同程度の延べ床面積であれば2階建てに比べて建築費が高くなりやすい傾向があります。その一方、実質的な居住効率の高さや優れた性能面など、価格以上のメリットも少なくありません。

設計の工夫や補助金制度を活用すれば、予算内で理想の住まいを実現することも十分可能です。まずは希望する広さや間取り、重視したい性能を整理し、複数のプランや見積もりを比較しながら検討してみましょう。

セキスイハイムでも、ライフスタイルにあわせた平屋のご提案や補助金・制度に関するご相談も承っています。間取り相談や見積もりシミュレーションも可能ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。

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