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STRUCTURE &
AFTER SUPPORT
安心・安全が
安心して暮らすための構造も、
いつまでも安全に過ごすためのサポートも。
STRUCTURE
安心で快適な暮らしを支える確かな構造
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杭基礎
場所打ちコンクリート杭を安定した強固な支持層まで打設し、建物を支持しています。
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コンクリート強度
約30N/㎟以上の設計基準強度を持つ高い強度のコンクリートを採用。1㎡あたり約3,000tの圧縮に耐えられる強度です。(本体以外の一部除く。)
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水セメント比:
50%以下セメントの水和結晶を緻密に生成させることにより、水密性や耐久性を高め、長期にわたって水密性や強度を高く保つことができます。(一部除く。)※杭・付属棟は含まれません。
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溶接閉鎖型帯筋
柱の帯筋をあらかじめ工場で溶接する溶接閉鎖型帯筋を採用。継ぎ重ねのある帯筋と比べてより粘り強い構造です。(一部除く。)
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外壁
外壁はコンクリート厚が約150㎜以上。硬質発泡ウレタンフォームを吹き付け(一部除く。)、強度と断熱性を確保しました。(廊下、バルコニー部は約100㎜厚のALC壁となります。)
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ダブル配筋
コンクリートの中に鉄筋を二重に配したダブル配筋を採用。シングル配筋よりも耐震強度や耐力を高めます。(一部除く。)
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戸境壁
隣戸間の遮音性に配慮し、戸境壁の厚さは約200㎜以上に設定しています。(一部除く。)
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二重天井
クロスをスラブに直接貼らない二重天井で、配管・配線なども天井裏に配し、メンテナンスやリフォームが容易になります。(一部除く。)
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地震対応非構造壁
大規模震災などで非構造壁が大きく損傷した際に生じる、玄関ドアの開閉不能などに対応。非構造壁をALCパネルで構成し、構造体と明確に分離することで損傷の軽減に配慮しています。
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対震枠
地震が起きた場合にも、避難経路となる対震枠。ドアと枠の間に隙間を設けることで、ドア枠が歪んでも扉が開きやすい構造です。
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地震時管制運転機能・停電時
継続運転機能付エレベーター地震の発生を感知すると、最寄り階に自動停止。より安全性に配慮しています。また、停電時でも最大2時間 継続運転できます。 ※停電重視タイプの場合。建物の自動火災報知設備の作動時間による制約があります。
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住宅性能評価
国土交通大臣の登録を受けた第三者機関による設計住宅性能評価書を取得。竣工時には建設住宅性能評価書も取得予定です。
AFTER SUPPORT
将来を見据えた、
安心のアフターサポート。

長谷工独自の
長谷工プレミアムアフターサービス
マンションを施工した長谷工コーポレーションが、お客様からのご連絡をダイレクトにお受けすることで、よりスピーディで確実な対応を実現します。また、保証期間は従来より大幅に長く設定し、定期サービスの回数も増やしました。プレミアムな安心をお届けするとともに、ご購入後のマンションの資産価値の維持にも大きく貢献する信頼のサービスです。
「ダイレクトに」
ダイレクト受付システム
通話無料の専用ダイヤルで受付。水漏れなどの緊急トラブルには24時間365日対応します。※1
※1.夜間や土日・祝日はアウル24センター(マンション監視センター)での受付対応となります。
「より長く」
独自の長期アフターサービス
不具合はご入居の後から見つかるものです。専有部、共用部とも
アフターサービスの保証期間を従来より大幅に延長。安心を長くお届けします。





※2.構造耐力上影響のあるもの(鉄筋のさび汁を伴った亀裂・破損及びこれに準じるものとし、毛細亀裂および軽微な破損は除く)に限ります。
※3.おおむね10年目に適切なメンテナンス(トップコート〔塗布防水・シート防水〕塗布、シーリング補修、コーチングの打ち替え等)を行うことを条件に、期間を15年とします。
「より多く」
定期サービスの強化
専有部については定期サービスの回数を増やし、
共用部についても竣工後10年間、定期的に点検を行います。


「より便利に」
「住まいの整備手帳」と
メンテナンス用工具セット
メンテナンスをまめに行い、その履歴を残すことは、マンションの資産価値を長期に渡って保つ秘訣といえます。長谷工プレミアムアフターサービスが
採用されるマンションの入居者には、「住まいの整備手帳」とメンテナンス用工具セットを全戸に配布いたします。
マンションの資産価値を保つ、
安心の長期修繕計画

マンションの資産価値を保ち、その資産性を確保するために、長期修繕計画は欠かせません。本物件では、美観や機能を維持しながら大切な資産価値を守るため、資金計画も含めた30年の長期修繕計画を作成いたします。項目や材料などにより異なる修繕周期に合わせて、小規模から大規模までの修繕工事を長期的に計画することにより、効率の良い修繕工事と資金確保を図ります。
資金計画
あらかじめ想定される費用を算定し、一時負担金が極力発生しないよう、段階的に修繕費の積立をする案をご提案いたします。さらに5年程度毎に収入・支出の見直しを図ります。
修繕項目
国土交通省が定める「ガイドライン」に基づき、修繕計画や修繕項目を設定しています。建物の美観と耐久性を維持するのが目的です。