セキスイハイム

大地震が発生した後も安心して済み続けられる住宅の提案が進められた。それが免震・制震といった技術開発である。

　阪神・淡路大震災において新耐震基準にのっとった住宅でも、例えばクロスのはがれや、外装のクラックといった軽微な被害は発生した。さらに揺れによって家具などが倒れて中にしまってあった食器や本が散乱もした。これなどは破片で体を切ったり、重たい物がぶつかったり、一歩間違えば大怪我というケースも考えられる。また、電気や水道などのインフラが切断されるなど、住宅がメチャメチャとなり、しばらくは住めない状況になるといったことも珍しい話ではない。そして何よりも大地震の体験者が口を揃えるのは“揺れ”に対する恐怖である。また、あの大きな揺れが襲うのではないか、そうした不安のなかでの生活は苦痛以外の何者でもない。
　住宅が倒壊しないのは当たり前。さらにその上をいく安心・安全をという取り組みが“揺れ”を低減する免震システム、制震システムだ。地震に耐えるだけでなく、揺れをかわし、揺れを制御する高いテクノロジーである。

　「免震システム」はそもそも電算センターなど重要度の高い建物に採用され始め、阪神・淡路大震災以降、マンションでの採用が急速に進んだ。戸建住宅においてもここにきて実績が増えつつある。
　「免震システム」は積層ゴムや転がり支承などがあり、これを建物の下層部に設置する。地震が起こると、このシステムが揺れを受け流す働きをし、地震のエネルギーをあまり建物に伝えないようにすることで揺れを大幅に低減する。
　戸建住宅を例にとると、マンションやビルなどに比べて建物が軽いことから転がり支承のタイプが多く用いられ（積層ゴムや直動転がり支承などメーカーによってさまざまなシステムが開発されている）、震度4程度から効果を発揮するものが多い。実際の効果はメーカーそれぞれだが、おおまかに中・大地震の揺れを１／５〜１／１５に低減する。

　一方、「制震システム」は建物の骨組みに組み込むもの。免震が建物にかかる地震エネルギーを小さくするのに対し、制震はいったん建物に加わった力を、構造躯体に組み込んだ内部の制振装置で吸収する。このシステムも超高層ビルでは一般的に活用されるようになったが、低層の戸建住宅ではまだ一部の住宅供給者が取り組んでいるのみである。
　その効果はやはりシステムそれぞれだが、あるメーカーのデータでは中小地震から大地震まで、揺れによる変形を最大１／２に低減する。